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bible5「共働きか、専業主婦か。結婚前から考えておこう!」

多くの女性は結婚や出産を機に、働き続けるかどうか一度は悩むのではないでしょうか。

夫の転勤で退職を余儀なくされたり、子どもが小さなうちは育児に専念したいという人もいるでしょう。婚活中の女性の中には、高収入の男性と結婚し専業主婦に永久就職することを夢見る人も少なくありません。

 

しかし、「男が働き、女が家を守る」という日本の文化的風習も今は昔…

1997年に共働き世帯が専業主婦世帯を上回り、その後も共働き世帯は増え続け、その差は拡大傾向にあります。  

これからは、女性も働く時代へとシフトしてきているのです。

 

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私は共働きをオススメします。

ただし、個人の置かれている状況や気持ち等によって専業主婦の方がいい場合もあり、一概にどちらがいいとは言い切れませんので、あくまで個人的な意見として参考にしていただければと思います。

 

共働きをオススメする理由

リスクヘッジ

産業構造の変化や終身雇用・年功序列制度の雇用システムの変化から、雇用と賃金が不安定なご時世です。

それなのに結婚相談所では、未だに大企業で働く男性を求める女性が少なくありません。

今や大企業に勤めているからといって、定年まで働ける保証なんてどこにもないんですよ。

ですから、リストラや倒産、病気等に備え、働き続けることをお勧めします。

収入源が複数あれば、リスクを分散することができますから。

そして、何よりあなた自身がスキルアップすることが最強のリスクヘッジです。

今の職場で働き続けられるように、例え転職することになっても他の職場で通用するようにエンプロイアビリティを高めていきましょう。

 

②離婚時の備え

新婚当初は幸せいっぱいで、「私には離婚なんて縁がないわ」と他人事に思うかもしれません。他にも、「結婚前から離婚を想定するなんて縁起が悪くて嫌だわ」とか。

でも、今や3人に1人が離婚する時代ですよ!(結婚相談所の人間がこんなこと言うのもなんですが…)

専業主婦は30%の確率でリストラされる職業に就くようなもんです。 

かくいう私もご多分に漏れず、リストラ組でして。そりゃあもう苦労の連続でした。

専業主婦で何年も働いていなかったし、大した能力もなかったので、社会復帰するにもなかなか良い就職先がなく、あったとしても生活していけないほどの超安月給。社会的信用もないので、部屋一つ借りるのも大変でした。

その時、つくづくキャリアを中断したことを後悔したものです。

 

友達の中には、離婚したくても経済力がないから子どものためにも我慢すると言っている人が結構います。

私も経済力があれば、もっと早く離婚を決断していたと思います。

逆にいうと、経済力さえあれば、我慢して嫌な人と一緒にいなくていいんですよ。

もしものために備えておきましょう。

 

③子どもの教育費

幼稚園から大学までの教育費にいくら掛かると思いますか?

子どもの進路によって大きく変わってきますが、文部科学省平成26年度 子供の学習費調査」によれば、大学まで全て国公立で約1,000万円、全て私立で約2,500万円の費用が掛かるそうです。医歯系となるとさらに高額になります。

その他に、食費・洋服代・携帯代・小遣い等の養育費の平均が約1,000~2,000万円、教育費と合わせると約2,000~4,500万円となり、子どもの数が増えれば負担はもっと大きくなります。

これだけの費用を1人で負担できるパートナーはそう滅多にいません。

 

④老後の備え

厚生労働省の発表によれば、2016年の日本人の平均寿命は男性が80.98歳、女性が87.14歳。

医療や薬の発達で平均寿命のさらなる上昇が見込まれ、将来的には100歳まで生きるともいわれています。

今から30年以上前の1980年の平均寿命は男性が約73歳、女性が約79歳と、今よりも8歳も短かったことを考えると可能性は十分ありますよね。

それなのに、 少子高齢化で将来的に受給できる年金額が下がり、受給年齢は引き上げられることが予想されています。

 

総務省統計局「平成28年 家計調査」によれば、老後の1ヶ月の生活費は、夫婦二人で約27万円。

旅行やレジャー、趣味などゆとりある生活を送るためには約35万円必要といわれています。

それに対し厚生年金の平均受給額は約22万円ですから、毎月5~13万円の赤字になります。

そうなると、仮に65歳で定年退職して95歳まで生きるとしたら1,800~4,680万円の資産を準備する必要があり、国民年金の場合はさらに金額が多くなります。

また、公的年金は現在の制度での計算なので、さらに少ない受給額を想定しておいた方がいいでしょう。

 

以上、私が共働きをオススメする理由です。 

とはいえ、まだまだ女性が働きやすい環境とはいえませんから、働き続けたくても中断せざるを得ないこともあるでしょう。

また、子どもが小さなうちはなるべく側にいてあげたいと思う人もいると思います。

そのような場合は、育休や時短などの支援制度をうまく利用しながら資格取得する機会を作ったり、フリーや在宅ワークに転換するなど働き方に工夫してみてはいかがでしょう?

 

また、共働きするためにはパートナーの理解が必要不可欠です。

これから結婚を考えている人は、家事と育児を積極的に手伝ってくれる人を視野に探してみるといいと思います。

 

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結婚相談所 Marry up

マリッジカウンセラーのtakakoです。キャリアコンサルタントでもあります。

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